JFEJ連続講座2021(2/7-3/17) ~ジャーナリストと考える 1.5度へのアクション ~


※登壇ゲスト情報 順次アップデート

日本環境ジャーナリストの会では、今年も連続講座(オンライン形式、全5回)を実施します。

2021年10-11月に開かれたCOP26(気候変動枠組み条約第26回締約国会議)で、国際社会は「1.5度目標」を追求することを確認しました。

目標達成を確実にするには、30年までの行動が勝負。残り8年、政府や市民、地域、企業には温室効果ガス排出量を大幅に減らす政策やライフスタイル、ビジネスへの転換が迫られています。

そこで、今年の連続講座では食や新形態の小売り、海外自治体、ネットメディア、若者と多彩なジャンルから講師をお招きし、1・5度に向けた各分野の課題や道筋を考えます。

第一線で活躍する専門家や記者が最新動向や背景を解説するため、すべての主体(アクター)が行動を起こすヒントを得られると思います。

環境ジャーナリストの会 オンライン連続講座

「ジャーナリストと考える 1・5度へのアクション

-勝負の8年、市民も地域もメディアもみんなで脱炭素へ進もう-」

全5回、毎回19:00開講

※曜日は変わりますのでご注意ください。
※時間は毎回19:00-21:00(予定)です。
※講演はすべて日本語で行われます。

◆第1回 2月7日(月)19時~

「服部幸應氏『みどりの食料システム戦略』を語る」

講師:服部幸應氏(料理評論家・服部栄養専門学校校長)

服部幸應氏

料理評論家の服部幸應さんが登壇し、「みどりの食料システム戦略」をテーマに日本の食、農業、生活、環境問題に警鐘を鳴らします。

(参考 「ニュースイッチ」から https://newswitch.jp/p/29617

略歴:昭和20年生まれ、東京都出身、立教大学卒。昭和大学医学部博士課程学位取得。
(学)服部学園 服部栄養専門学校 理事長・校長/医学博士/日本食普及の親善大使。

進行:松木喬(日刊工業新聞、JFEJ副会長)

第2回 2月17日(木)19時~

「小売りからはじめるゼロウェイストなビジネスと暮らし」

講師:斗々屋広報/サステナビリティ・コンサルタント ノイハウス萌菜氏

ノイハウス萌菜さん

プラスチック新法の施行も迫る!ゼロウェイスト・スーパーとしてリーダーシップをとり、まちと人に持続可能なスパイラルを生み出す「斗々屋(ととや)」に学ぶ、今日から始められる脱炭素アクション。U32が提案します。

【斗々屋ホームページ】https://totoya-zerowaste.com/

略歴:1992年生まれ。イギリス育ち、ドイツ人&日本人。日本に越してきてから周囲の「使い捨て」の量に敏感になり、一人一人ができるところから変えていくべきだと感じ、プラスチックストローの代替品となるステンレスストローブランド「のーぷら No Plastic Japan」を設立。『使い捨てを考え直すこと』を軸に、企業との連携プロジェクト、コンサルティング、広報などを務め、より持続可能で循環型のビジネスやライフスタイルを提案している。
株式会社斗々屋には立ち上げメンバーおよび広報担当として2019年から携わる。2021年7月にはIoTを活用日本初の「ゼロウェイスト」なスーパーマーケット規模のお店を京都にオープン。

Instagram: @mjneuh 、の~ぷら No Plastic Japan @noplasticjapan
国分寺店 @nue.by.totoya 、京都本店 @totoya_kyoto 

(参考 JFEJサイト記事:http://jfej.org/report-0731/

進行:腰塚安菜(株式会社博報堂、JFEJ企画委員)

第3回 2月21日(月)19時~

「ドイツ新政権の気候・エネルギー政策 ~その課題解決における地方自治体の役割」

講師:ラウパッハ・スミヤ ヨーク氏(立命館大学経営学部教授)

2045年までのカーボンゼロ、脱原発や脱石炭の同時達成を目指すドイツ新政権は、再生可能エネルギー比率を80%まで引き上げるなど、様々な施策を打ち出している。

その実現可能性や主な課題は何か?ドイツ経済に与えるインパクトはどう考えられるのか?欧州連合との関係は?住民や地方自治体の理解は得られるのか?地方発の脱炭素化の担い手であるドイツの自治体やドイツのシュタットベルケ(公共サービスを供給する自治体の公営事業者)はどのように取り組んでいるのか?

日本とドイツ、双方の環境エネルギー政策に精通したラウパッハ教授から、以上の課題についてお話しいただきます。

※なお、講演はすべて日本語で行われます。

進行:山口 豊(テレビ朝日アナウンサー、JFEJ理事)

第4回 3月8日(火)19時~

「地球環境危機をめぐるメディアと市民運動の関係」

講師:西田吉蔵氏、名取由佳(Media is Hope 共同代表)

西田さん、(左端)、名取さん(左から3人目)
地球環境危機をめぐりメディアと社会の関係が改めて問われている。メディアは「中立性」を大義名分に、市民や企業、対立する専門家の意見などをバランスとって報じてきた。だが、果たして正しかったのか。そして「中立」は時代とともに変化し、ステークホルダーやメディアは多様化している。

現時点、これからのメディアおよび記者一人一人と社会の関係はどうあるべきか。

Media is Hopeを立ち上げた名取由佳、西田吉蔵の両氏とともに考える。

進行:石井 徹(朝日新聞編集委員、JFEJ副会長)

第5回 3月17日(木)19時~

「webメディアから脱炭素を呼びかける」

講師:前田雄大氏(エナジーシフト発行人 兼 統括編集長)

前田雄大氏
脱炭素Webメディア「EnergyShift」やYouTubeチャンネル「エナシフTV」の発行人兼統括編集長を務める前田雄大さんが講演。外務官僚時代には気候変動を担当し、G20大阪サミットの成功に貢献するなど国際的な気候変動・エネルギーに関するダイナミズムを実感してきた。外交の現場で培ったグローバルな視点から日本の置かれている立ち位置を指摘し、日本の脱炭素社会実現におけるエネルギー・産業政策転換の方向性や新たな技術革新の見通しなどをわかりやすく解説する。

略歴:2007年外務省入省。入省後、開発協力、原子力、官房業務等を経験した後、2017年から2019年までの間に気候変動を担当し、G20大阪サミットにおける気候変動部分の首脳宣言の起草、各国調整を担い、宣言の採択に大きく貢献。また、パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略をはじめとする各種国家戦略の調整も担当。
こうした外交の現場を通じ、国際的な気候変動・エネルギーに関するダイナミズムを実感するとともに、日本がその潮流に置いていかれるのではないかとの危機感から、自らの手で日本のエネルギーシフトを実現すべく、afterFIT社へ入社。また、日本経済研究センターと日本経済新聞社が共同で立ち上げた中堅・若手世代による政策提言機関である富士山会合ヤング・フォーラムのフェローとしても現在活動中。

(参考「エナシフTV」https://www.youtube.com/channel/UCpRy1jSzRpfPuW3-50SxQIg)

進行:今西 章(エネルギージャーナル社、JFEJ理事)

お申込み方法
QRコードまたはURLからお申し込みください。

https://business.form-mailer.jp/fms/ceb19d8c161085
■参加費
各回・全講座一括払いでの申し込みを受け付けております。

1,500円/各回、全5回一括払い 6,000円(1,500円OFF)
※JFEJ会員は無料

*申し込みをされたメールアドレス宛に、支払用URL(イベントペイ)が記載されています。
そこから申し込みされる回、お支払い方法を選択。お支払い完了後、前日までにオンライン講座のURL(当日アクセス用)が送られます。

■お問い合わせ先

日本環境ジャーナリストの会(JFEJ)事務局
メール jfej@gef.or.jp 電話 03-5825-9735
※テレワーク実施中ですので、お問い合わせはメールにてお願いいたします。